地域産業を牽引する団体・企業・個人らが集い、新たな出会いを創出する年に一度のイベント
「JAPAN BRAND FESTIVAL」は、組織や立場に関係なく、必要とする人と人をつなぎ、それぞれの挑戦を発展させるためのプラットホームです。2016年からスタートし、オン・オフラインでのイベントや展示会、少人数で開催するトークイベント、Webサイトなどによる年間の活動を通して、人とモノが出会う場を創出し、日本発の地域産業の支援活動をサポートしてきました。今、コロナ禍で世の中が劇的に変化する中で、出会いの機会は少なくなり、どうしても薄くなっていってしまう人と人のつながりを、このプラットホーム「JAPAN BRAND FESTIVAL 2022」で生み出すことができればと考えました。これまでの多種多様なネットワークを活用し、「JAPAN BRAND FESTIVAL 2022」は、支援活動を牽引するオーナーたちへ向け、今後の活動を継続的に行なっていくために必要な人々、新たな仲間、ユーザーとの出会いを提供するイベントとして開催いたします。次の時代のフェーズを作っていくために、志のある人同士が繋がりあうことができる機会を生み出します。
「JAPAN BRAND FESTIVAL 2022」実施内容
渋谷ヒカリエ「8/」をメイン会場とし、プレゼンテーションやマッチングセッションを織り交ぜたカンファレンスと展示スペースへの各事業者の出展などを実施します。また、オンラインでもカンファレンスの模様を配信します。
・カンファレンス（オンライン配信）
企業や団体、プロジェクトが参加し、プレゼンテーションやマッチングセッションを実施します。ジャパンブランドに関連する様々な領域でチャレンジを行っている人々がそれぞれの取り組みについて来場者へ発信し、今後連携を進めたい対象を共有することで、具体的な相互連携の創出を目指します。当日はオンラインでも配信します。
・展示会
参加するジャパンブランドのプロダクトやプロジェクトを紹介するブースを設置しており、それぞれのジャパンブランドの作り手、伝え手と直接コミュニケーションを図ることができます。どなたでも無料でご来場いただけます。
出展者一覧
・ADACHI TIDE ～つくりだそう、世界への流れを（足立区海外販路拡大支援事業）～
・足立ブランド
・家業イノベーション・ラボ
・株式会社FabCafe Nagoya
・KYOTO HOUSE
・近畿経済産業局
・GOOD MIND PROJECT
・群馬県 Fashionable Gunma 商品プロデュース事業
・JAPAN BRAND PRODUCE SCHOOL
・SUWAデザインプロジェクト
・日本貿易振興機構（JETRO)
・LOCAL CRAFT JAPAN
「JAPAN BRAND FESTIVAL 2022」開催概要
名称：JAPAN BRAND FESTIVAL 2022
会期：2022年3月4日（金）〜3月6日（日）
時間：11:00〜19:00（*初日3月4日のみ 12:00〜）
会場：渋谷ヒカリエ「8/」 COURT・CUBE、およびオンライン会場（Youtube）
住所：〒150-8510 東京都渋谷区渋谷2-21-1 8F
料金：入場無料 *一般来場可能
予約：不要 *プログラムによって事前予約が必要なものもございます。
URL：https://jbfes.com/festival2022/
Youtube：開催当日配信
・DAY1 https://youtu.be/tlseZCxCmeg
・DAY2 https://youtu.be/cycCZ5txE6o
・DAY3 https://youtu.be/Q60k8_q6lCY
※日本貿易振興機構（JETRO)のトークセッションは下記より別途申し込みを受付しております。（受付終了）
https://www.jetro.go.jp/events/iia/05d7de6200681831.html
主催：JAPAN BRAND FESTIVAL 実行委員会
シティーパートナー：東急株式会社、渋谷ヒカリエ8/
後援名義：一般財団法人 伝統的工芸品産業振興協会、全国商工会連合会、日本貿易振興機構（JETRO)
新型コロナウイルス感染防止対策について
「JAPAN BRAND FESTIVAL 2022」では、オンラインでのイベント中継とともに、感染防止対策を徹底したうえでのオフラインイベントも同時開催を予定しております。開催にあたりましては、日本各国においてはまだまだ影響が懸念されている状況を考慮し、お客様にご来場いただくことへの対応策として、会場入場者へアルコール消毒と体温計測を実施、マスク着用を推奨、 手洗いとうがいの励行を実施予定です。また、今後、国内外の状況をみながら、関係各所との協議、または公的機関からの通告や勧告が発せられる事態となった場合は、方針を変更せざるを得ない可能性もございますため、その旨ご了承いただけますようお願い申し上げます。
